Trainer×Governmentで得られる3つの変化

働く者の健康

働く者が心身ともに健康である事は企業にとって安定した生産性を保つ上で重要です。昨今の急速なIT化により、身体を動かさない労働が増え、筋力の低下や硬直化が進んでいます。その事で引き起こされる糖尿病などの生活習慣病や、慢性的な肩こりや腰痛、また精神的に塞ぎ込む症状を訴える人が増えてきています。その全てが運動で解決できる、とは言いません。しかし身体を動かすことで解決できることは多々あるのです。悪くなったら産業医に治してもらおうという消極的な健康維持ではなく、産業医に頼らなくていいよう、健康な時から自分たちで努力する心がけが大切です。積極的な予防医学の推進で安定した経済活動の基盤を造りましょう。

仕事がデキル人間のステータスシンボル

自己管理が出来ていない人は、ビジネスにおいて信用を得ることが出来ません。トレーニングをし、健康で若々しい身体を保つことは、言葉の紹介など必要としない、見て一瞬で判断できる、その人のステータスシンボルの1つです。それはその身体を維持するのには、目標設定や計画性、実効性、継続性、忍耐力など、ビジネスに必要な要素を多分に備えていることを、実行している人は知っているからです。体力的にも精神的にもタフであり続け、お金をいくら支払っても手に入れることの出来ない健康的な肉体を持っていることが、今の日本社会で信用を得るためのステータスシンボルです。.

女性の雇用の増大

「トレーニング」とひとえに言っても、その種類は多岐に渡ります。ヨガやピラティスやジャイロキネシスなど、女性に人気のエクササイズにおいては、身体のラインが整った女性インストラクターが担当し、その人に近付ける、近付こうとして、モチベーションを保つ女性も大勢いらっしゃいます。また筋トレやストレッチを指導する際や、高齢者を指導する際においても、女性の視点が必要な時もあります。現状、トレーナーの数は男性の方が圧倒的に多く、女性専門のトレーナー養成コースを作ることは女性の雇用拡大とトレーナー制度全体の使いやすさに繋がります。またトレーナーのように特殊な技能を身につけている事が、結婚、出産後の女性の働きやすさに繋がります。

やるべき取り組み

① 産業医やメンタルヘルスケアどの程度機能しているかを把握し、予防医学の一環として、福利厚生で社員にトレーニングやコンデショニングが受けられるサービスを提案する。また肩こり解消、腰痛予防、リフレッシュ運動、生活習慣病にならないための食生活など、具体的なテーマを掲げた企業内セミナーのサービスを提案する。

② 楽しく身体を動かす機会を提供できるよう、ゲーム性に飛んだスポーツ大会や、企業内運動会の企画と運営を行う。
メンタルヘルス対策として産業医を準備しても、日本では積極的に活用できない風潮にある。
そこにきて運動による事前予防は、利用する側にとって抵抗無く入り込める。また社内運動会的な競技の良さは、ストレス解消や鬱の予防だけでなく、社員同士のコミュニケーションが深まることにある。
例えば相談相手が出来たり、仲間がストレスの原因をなっている要素を取り除く手助けとなるケースなどの期待もできる。

③女性トレーナーの育成を考える上で大切なことは、トレーナーそのものが社会から必要とされる状態にすることである。これは医療や介護に携わる場合でも、教育に携わる場合でも、地域コミュニティに携わる場合でも同様のことが言える。そのためには最低限の信頼と、確かな知識と技術が必要であり、そのためにもトレーナーの国家資格制度を作る必要性を感じる(最も大切なことは人間性であるのだが、それをテストするのは容易ではない)。